【知らないと後悔する】ワーキングホリデーの年齢制限一覧を国別で解説！

ワーホリに興味がある人は行ける年齢についても気になるのではないでしょうか。

ワーキングホリデーは多くの国で18歳から30歳以下を対象にしています。

35歳はワーキングホリデービザを申請できませんので注意してください。

​​今回の記事ではワーキングホリデービザの年齢制限について詳しく解説していますので、これからワーホリする人はぜひ読み進めてみてください。

ワーキングホリデーの年齢制限一覧【国別】

ワーキングホリデーは2024年11月現在で、30カ国で導入されています。

申請できる年齢やビザの発給枠をまとめてみましたので参考にしてください。

国	申請年齢	ビザの年間発給枠
オーストラリア	18歳以上30歳以下	なし
ニュージーランド	18歳以上30歳以下	なし
カナダ	18歳以上30歳以下	6,500
韓国	18歳以上25歳以下 政府が認める場合は30歳以下	10,000
フランス	18歳以上30歳以下	1,800
ドイツ	18歳以上30歳以下	なし
イギリス	18歳以上30歳以下	6,000
アイルランド	18歳以上30歳以下	800
デンマーク	18歳以上30歳以下	なし
台湾	18歳以上30歳以下	10,000
香港	18歳以上30歳以下	1,500
ノルウェー	18歳以上30歳以下	なし
ポルトガル	18歳以上30歳以下	なし
ポーランド	18歳以上30歳以下	500
スロバキア	18歳以上30歳以下	400
オーストリア	18歳以上30歳以下	200
ハンガリー	18歳以上30歳以下	200
スペイン	18歳以上30歳以下	500
アルゼンチン	18歳以上30歳以下	日本から亜：200 亜から日本：400
チリ	18歳以上30歳以下	200
アイスランド	18歳以上26歳以下 政府が認める場合は30歳以下まで	30
チェコ	18歳以上30歳以下	400
リトアニア	18歳以上30歳以下	100
スウェーデン	18歳以上30歳以下	なし
エストニア	18歳以上30歳以下	日本からエストニア：無 エストニアから日本：100
オランダ	18歳以上30歳以下	200
ウルグアイ	18歳以上30歳以下	100
フィンランド	18歳以上30歳以下	日本からフィンランド：無 フィンランドから日本：200
ラトビア	18歳以上30歳以下	100
ルクセンブルク	18歳以上30歳以下	100

 

応募可能な年齢は韓国やアイスランドを除くと、ほとんどの国で18歳以上30歳以下までなのがわかりますね。

なお国によってはビザに発給枠があるため外務省の公式サイトを確認してください。

ワーホリするために必要な残高証明書の金額は、以下の記事で解説しています。

ワーキングホリデーの年齢上限は申請日の上限のこと

ワーキングホリデービザには年齢制限がありますが、「申請日」が基準になっています。

例えば、年齢上限が30歳までの国であれば、31歳になる前日までビザ申請が可能です。

具体的には次の通りです。

30歳と364日まででしたらワーキングホリデービザは申請できます。

ビザの申請を許可されたら1年以内に渡航しましょう。

なお、渡航時に年齢が31歳になっていても問題ありません。

ビザ発給枠が埋まる前に申請すること

先述したようにワーキングホリデービザは、一部の国に発給枠が設定されています。

発給枠が埋まってしまうと抽選になってしまい、落選してしまう可能性もあります。

ワーキングホリデービザを申請するときは、年齢制限とビザの発給枠を確認しましょう。

もし、ビザ申請に不安がある場合は留学エージェントに相談することをおすすめします。

ワーキングホリデーに年齢制限がある理由

ワーキングホリデーに年齢制限があるのは、若いときに海外での生活や仕事を通じて異文化交流を経験してもらうことを目的としているからです。

若年層であれば、仕事の実績も少なく扶養するべき家族もいないため、海外に出て視野を広げられます。

他にも海外では18歳を成人とみなす国が多いため、あえて「18歳」という下限を設けることにより、高校生がワーキングホリデービザで渡航することを防ぐ目的もあります。

35歳までワーホリできるという情報は日本人以外が対象

たまに「ワーキングホリデーは35歳まで可能。」という情報がありますが、ワーキングホリデーは18歳から30歳以下までに与えられるビザです。

ではなぜ、35歳までワーホリできるという情報があるのか説明します。

国によっては最長で3年滞在できるから

オーストラリアでワーキングホリデービザを取得すると、条件によって最長で3年間の滞在が可能です。

例えば、30歳でビザを取得して31歳で渡航し、3年滞在すると34歳までオーストラリアにいられます。

つまり、ワーキングホリデービザを申請できるギリギリの年齢でビザを取得し、サードビザ（3年ビザ）を申請すれば、「約35歳までワーホリは可能」という情報が過去に流れた。・・・ということが考えられます。

オーストラリアはセカンドビザ（2年目のビザ）、サードビザ（3年目のビザ）も申請できますが、一番最初に申請するファーストビザ（1年目のビザ）の期限は31歳になる前日までです。

対象年齢が引き上げられている国があるから

ワーキングホリデービザは、一部の国籍の人に対してのみ35歳まで年齢を引き上げています。

例えばイギリスへのワーキングホリデーは下の画像のように、ニュージーランド国籍の人のみを対象に35歳まで申請できるなどです。

画像引用：GOV.UK

しかし、2024年11月現在で日本人は35歳で申請できる国はありません。

誤った情報が出ていることもあるので、外務省やワーキングホリデー協会など信頼できるサイトを確認しましょう。

ワーキングホリデービザの申請は年齢制限以外にどんな条件がある？

ワーキングホリデービザは、年齢制限以外にも過去に同じ国にワーホリしていないことや資金をある程度もっている人が対象になります。

ではここで条件を3つみていきましょう。

1.過去に入国した国でワーホリビザを取っていないこと

ワーキングホリデービザは過去にビザをとった国で申請できません。

同じ国へワーホリビザを使って行くことはできませんので注意してください。

2.残高証明書を提出できるだけの資金がある

ワーキングホリデービザを申請するときは以下の画像のように、英語の残高証明書が必要です。

画像引用：横浜銀行

残高は行きたい国によって変わりますが、最低でも50万円以上は用意しましょう。

下の表は、ワーホリの人気3カ国の最低限必要な金額です。

国	残高証明書の金額
オーストラリア	AUS$5,000
ニュージーランド	NZ$4,200
カナダ	CA$2,500

行きたい国の残高証明の金額に満たなければアルバイトしたり、本業の退職を延期したりして資金を貯めておきましょう。

なお、英語の残高証明書は金融機関で1,000円ほどで発行できます。

国別の残高証明書の金額は以下の記事が参考になります。

渡航の目的が休暇であること

ワーキングホリデーは渡航目的が英語学習や仕事だけではなく、休暇を目的としていることも挙げられます。

ワーホリの本来の目的は異文化交流です。

ワーキングホリデーは仕事もできますが、あくまでも現地での生活費をサポートし、充実した生活を送れるようにするためのもの。

そのため、語学学校に通ったり、仕事をしたりする場合はあらかじめ3ヶ月のみといった期限が定められています。

ワーキングホリデーは学校や仕事を中心とせず、休暇を含めた異文化交流を目的としたビザなのです。

ワーキングホリデーができない年齢の人が海外で働く方法は5つ

すでに年齢制限に達してしまい、ワーキングホリデービザを申請できない。

しかし、海外に行って英語を学んだり働いたりすることはできないのかと思う方もいるでしょう。

ではここでは、ワーキングホリデーに似た体験ができる方法を解説します。

1.学生ビザを使ってアルバイトする

学生ビザは語学留学する人が使うためのビザです。

学生ビザは就労できる国がほとんどですし、年齢制限もないため31歳以上の人でも働けます。

しかし、学生ビザを使って就労する場合は、大学のキャンパス内限定だったり、週に20時間までしか働けなかったりするなど国によってさまざまな制限があります。

渡航先の国のビザの内容をしっかりと確認しておきましょう。

2.カナダへCo-op留学する

Co-op（コープ）留学とはカナダのみで利用できる留学方法で、学校に通いながら就労できるプログラムです。

Co-op留学にも年齢制限がありません。

滞在期間中は、英語学習と専門分野の学習、有給のインターンシップの3段階で構成されています。

渡航時に英語力が不安な場合でも、英語学習を受けられるので安心です。

有給のインターンシップは学んでいる専門分野で働けるため、帰国後の就職や転職にも活かせるでしょう。

滞在期間中にアルバイトしてみたいときは1週間に20時間まで働けます。

Co-op留学は、ワーホリできない年齢の人でも海外で働きながら英語学習もできるのでワーキングホリデーに似ているプログラムです。

3.現地就職に挑戦する

ワーホリできない年齢でも専門スキルが高ければ、就労ビザを取得して現地で就職する方法もあります。

ハードルは高いですが、過去にワーキングホリデービザから就労ビザに変更した人もいます。

特に国が求めている専門職は、外国人にビザを許可してでも働いて欲しいのです。

参考として、オーストラリアの就労ビザである「サブクラス 482」の概要を確認してみてください。

必要な職種や経験年数、英語力など各種条件が記載されていますので、現地で就職するために何が必要なのかわかります。

4.駐在員として現地に勤務する

駐在員は日本企業が海外事業を展開する際に、日本から派遣されて現地で勤務する社員のこと。

通常は2〜5年程度の契約で派遣されます。

業務内容は現地の事業運営のサポート、現地スタッフの指導などが多くなっています。

5.海外ボランティアに参加する

仕事をして報酬を貰うことを目的にしない人はボランティアに参加してみましょう。

海外ボランティアは、発展途上国や支援が必要な地域で、教育、医療、環境保護、地域開発などの分野で現地の人々を支援します。

海外ボランティアに参加すれば語学力の向上や人脈の形成、自己成長に繋げられるなど貴重な体験ができます。

ワーキングホリデーの年齢制限は事前にしっかり確認しよう

ワーホリの年齢制限は、韓国やアイスランドなどの一部の国を除いて18歳から30歳以下までです。

国別で年齢制限が異なるためあらかじめ確認しておき、ビザを取得しましょう。

期限が過ぎてしまうと渡航が遅れてしまい、ワーキングホリデーを体験できなくなってしまいます。

ワーキングホリデーの年齢制限やできる国は年々変わってきていますので、外務省などの信頼できるサイトを確認し、充実したワーホリを経験してください。